WHO、国際連合（UN）

WHOや国連を善意の組織であると思っている日本人が大半でしょう。
世界中の人々の健康福祉に貢献するのがWHOで、世界の平和のための話し合いの場が国連であると学校の教科書には書いてあると思います。WHOは国連の一機関でもあります。

WHOは2024年5月の加盟国の世界保健総会（WHA）で大幅な規則の改正（改悪）を行おうとしています。

その具体的な内容は、
WHOの事務局長が独断で決めたことが、今までは「勧告」だったものが「義務」となる。
条文中から「人々の尊厳、人権、基本的自由の尊重」を削除する。
WHOに健康診断、予防薬やワクチンの証明、治療を義務づける権限を与える。
グローバルヘルス証明書（ワクチンパス）の義務化。
国家主権の喪失。各国の憲法よりもWHOの決定が優先される。
WHOが医療情報を検閲できる。

つまり、WHOが世界中の国家主権より上位に立つ、WHO事務局長が世界の支配者となるということです。
事務局長がある感染症をパンデミックだと認めれば世界中パンデミックとされ、ロックダウンが必要だと言えば、ロックダウンを強制、ワクチンが必要だと言えば例外なくワクチン注射から免れない。今まで申し上げてきましたが、あのワクチンはとんでもない非健康効果があります。世界中の人々の生殺与奪の権はWHO事務局長の手中に。

しかもWHOは国連の一組織ですが、そもそもロックフェラー財団が設立し各国の寄付だけでなく、大手製薬会社や大金持ちの寄付（ビルゲイツのような）で運営されている組織です。
グローバリズムというものは少数の金持ちが世界中の一般庶民をコントロールする仕組みです。WHOこそグローバリズム推進組織です。グローバリズムという言葉を良い意味と誤解している日本人があまりにも多いと思います。

ついでに国際連合についても触れておきたいと思います。
国連は第二次世界大戦の戦勝国という意味です。（United Nations）
当然、敗戦国（日独）は相変わらず敵国扱いで、敵国条項も消されていません。
すなわち敗戦国日本が、少しでも侵略行為を行う兆しを見せた場合、国連安全保障理事会を通さずに軍事的制裁が行える。ということです。

岸田首相はアメリカから古いミサイルを買わされることになりましたが、ミサイルの照準が中国に設定されたらただちに敵国条項の対象となることでしょう。

マウイ島火事の謎

8月8日に起きたハワイ、マウイ島の火事について不思議なことが多すぎるので注目しています。
一般的な報道では、この火事は山火事であり115名が死亡、388名が行方不明と発表されています（TBSニュース）。

火事の現場はラハイナの市街地で燃えているのは一般住宅が主体です。山からは離れています。市街地の周辺には草地が広がっていて草だけ焼けています。樹木はあまり焼けていないように見えます。
また、青いものだけが焼け残っているという奇妙な情報もあります。








火事から3週間以上経つのに行方不明者が多数いるという事も不可解です。公式では388名ですが、1,000～2,000名以上が行方不明だという情報もあり、とても先進国とは思えない状況です。当日はハリケーンが接近していたため学校が休校となり、自宅に留まっていたのは多くが子供たちだといいます。
その他、細い街からの道路から車で脱出しようとしたら、警官に出ないように制されたとか、消火栓から水が出なかったとか、大金持ちの邸宅だけは無傷だったとか。。
これがアメリカの実態なのでしょうか。

また、陰謀論的ではありますが、ラハイナの街はかつてのハワイ王国の首都で、比較的古い家、古くから住んでいる住民が多かったので、邸宅やリゾートホテルを建てようとする人々からは邪魔な街であったとか。これは、レーザー兵器が使われたのでは、とか。

日本は独立国ではない？

第二次世界大戦で敗戦した日本は、しばらく米軍の占領下にありました。
その後1951年サンフランシスコ平和条約によって、独立国扱いとなりました。
しかし、完全な独立国ではなく、安全保障条約によって米軍は日本のどこに基地を作っても良いということになっています。
また、政治経済政策においても日米構造協議など、アメリカは日本に口を出し、支配的な立場にいます。30年間日本の景気は落ちる一方で増税一辺倒であることも財務官僚のせいばかりとは言えないと思います。

われわれ大半の一般人は、日本の中に米軍基地があることを好意的に受け止め、むしろ世界最大の軍事国家が日本の自衛、安全を保障してくれていると思っていました。

ところが、米軍が世界最強であるという神話が崩れ始めています。
ウクライナ戦争は米ロの代理戦争であることは明白です。アメリカは莫大な予算を使って武器、人員をウクライナに送り込んできました。NATO諸国にもそれを強要しています。
今でもNHKニュースなどでは、ロシアの負けが決まったかのような報道をしています。
しかし、少し調べてみれば分かりますが、世界の客観的報道ではウクライナの敗戦は決定的です。すなわち米軍はベトナム戦争に次いで敗戦を喫する見込みです。

また、米国はロシアの石油などをドル建てで支払えないようにスイフトから外しました。これで、ロシアは困るかと思いきやインド、中国などは自国通貨で石油を輸入し始めました。これによって、ドルと石油という世界経済を牛耳っていた価値基準が崩壊に向かっています。資本主義経済は大混乱前夜です。

現在、次に懸念される戦争は中台戦争です。その点においては一般メディアもネットメディアも盛んに警鐘を鳴らしています。実際、アメリカの下院議長ナンシーペロシが訪台した際には、中国は台湾周辺で盛大な軍事演習をおこない、中国のミサイルが日本の領海に落ちました。
このたびの蔡英文総統の訪米でも軍事演習をおこなっています。

ここからは私見になるのですが、中国、あるいは習近平は中台戦争を起こしたがっていないと考えます。確固たる根拠があるわけではないのですが、武力を使って台湾を占拠してもあまりメリットはないと思います。むしろ、習近平はサウジアラビアとイランの国交を仲介したり、ウクライナ戦争の仲介をしたりしており、平和的な君主の側面を重視している時期です。台湾侵攻をして半導体など先進的な窓口として台湾を利用してきた中国としては、技術面で西側と分断されてしまうようなことは避けたいはずです。

むしろ、中台戦争を起こしたがっているのはアメリカだと思っています。アメリカの最大の産業は武器です。軍産複合体の企業、投資家にとって他国で人が死のうが、アメリカの兵士が死のうがお構いなしです。ウクライナが収まったら次は中台戦争だと思っているのではないでしょうか。

プーチン大統領は演説の中で日本について触れ、「日本はアメリカの属国である」と明言しました。

属国であることから脱却しようとし、プーチン大統領やトランプ大統領と親密な関係を作っていた安倍総理は亡き者にされました。手作り銃で単独犯ではとても無理です。真犯人を探るような政治家は必ず警視庁など官僚から脅しが入ります。ここで、日本は未だに占領下にあることを思えば真犯人は誰か、自ずと想像できるというものです。岸田総理は真相を知っていると思います。
また、最近自衛隊幹部の乗ったヘリコプターが墜落した事件がありましたが、同様の考え方で行けば中国の犯行という説は否定的となります。

トルコ大地震

親日国トルコで大地震が起き、たいへんな被害が出ています。
イランイラク戦争（1985年）の際には、紛争地に自衛隊や民間機を出せないと日本国民を見捨てていた日本政府に代わり、イラン在留邦人脱出のためにトルコ政府はトルコ航空を派遣して日本人を救出してくれた御恩があります。

是非とも義援金を送りたいものです。
さまざまな団体が義援金を送る活動をしていますが、中には使途が不明瞭な団体があります。国連関係を名乗っているから安心ではなさそうです。

必ずトルコ大使館に送金するようにしましょう。以下入金先を引用しておきます。もちろん日本円でけっこうです。




さて、日本周辺でも地震の予兆のような現象が次々と起きています。深海魚や大量のイワシの打ち上げ、クジラやイルカの迷入、温泉の枯渇、有感地震の減少など大地震の予兆を疑う現象が起きています。
絶対に他人事ではありません。近いうちに大地震が起きるという覚悟が必要です。

熱田神宮

私は熱田生まれ、熱田育ちです。
もともとは信心深い方ではなかったのですが、最近2年ほど、必ず一週間の始まりの朝に神宮参拝をしています。
なにか御利益をお願いしたりするわけではなく、ヤマトタケルノミコト、皇祖アマテラス大御神へのご挨拶のために参拝しています。
熱田神宮はヤマトタケルノミコトが薨去されて、当地の宮簀媛に草薙の剣が残されていたために1900年前、創建されたとのことです。